アイフォンの使い方・設定方法、新型アイフォン15最新情報

日本経済新聞電子版は12日、「ドコモ秋商戦 iPhone（ワントップ）に」という記事の中で、 NTTドコモの新規契約におけるiPhoneの割合が約4割に達することに触れ、国内メーカーが苦戦を強いられのは必死との見通しを示しました。

元々、ドコモの秋商戦では、ソニー・富士通・シャープの3社を軸に据えた「スリートップ戦略」が導入されるとみられていましたが、アップルとドコモの合意によりこれが一変。ドコモは、全国のドコモショップ２４００店を中心に約１０００店舗でiPhoneの販売を開始すべく計画中です。

日本経済新聞によると、日本市場でのiPhoneの年間販売数は、ソフトバンクとKDDI合わせて約１０００万台。これにドコモが加勢するとなると、日本市場自体がiPhone「ワントップ」の様相を呈してきます。

NECやパナソニックはすでに、個人向けスマホからの撤退を表明していますが、同様の決断を迫られるメーカーが今後増えることになるかもしれません。